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なんななナンセンス

益体もないナンセンスなことを、ある程度は掘り下げて考えた

コピーしてたら裏紙が足りなくなった・・・裏紙保険に加入して備えとこう

なさそうでないナンセンス保険

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裏紙って聞いたことありますか。

花の六本木OLの方なら「ああ、あれね。知ってるわよそれくらい。馬鹿にしてるの?」と自然な流れで逆ギレするであろう、あの裏紙。

ミスコピーや予定よりも多く印刷して不要になったけど裏面は白紙なのでもう一回使えそう。
裏紙とは、そんな片面だけ使用済みのコピー用紙を指します。

使い終わった会議資料なども裏紙として再利用する会社もありますね。
折り線やステープラーによって凹凸がついておらず、裏面がキレイなままであることが条件です。

複合機によっては紙詰まりなど故障の原因になるため裏紙を使用禁止にしている機種もあるようですが、実際やってみると普通に裏紙でコピーできてしまうので、経費節約及び環境保護という大義名分の下、そのまま裏紙使用が慣例化することも珍しくありません。

裏紙使用時の重大な故障は、保証の対象外となることもあります。
コピー機の契約内容を要確認の上で、今回の保険をご検討ください。

裏紙が無くなっても、新品のコピー用紙を使わないで済む。
そう、裏紙保険ならね。

毎月の余剰裏紙を回収します

裏紙保険に加入後は、一定量の不要な裏紙を毎月の保険料として回収させて頂きます。
日本円や米ドルなどの現金は一切頂いておりません。

強いてコストを挙げるとすれば、裏紙の配送料金がお客様のご負担となる点です。
ですが全国47都道府県に存在する裏紙保険代理店舗までお持込み頂ければ、配送料のご負担はありません。

裏紙保険は、全国のオフィスから日々大量に生産される無駄な裏紙をプールし、必要に応じて再配分することで成り立っております。
そういう意味で、民間保険というより共済の仕組みに近いかもしれませんね。

個人情報が記載された書類に注意

個人情報の情報漏洩防止は、今や全ての企業に課せられた社会的責任です。
プライバシーマークを取得している組織でさえ、全面的に信頼するのは少々楽観的だと言わざるを得ません。

過去のニュースをちょっと検索しただけで、情報漏洩の前例がボロボロと落ちています。
今あえて具体的にどこと挙げなくても構いませんよね。

個人情報の不祥事というと、専ら数万件や数百万件といったオーダーで顧客情報の電子データが漏洩したスキャンダル目立ちがちです。
だから昔からある紙媒体の管理に対しては甘くなりがち。

その辺、Pマーク取得における保管場所のセキュリティ管理はかなり厳格に指摘されるはずなのですが、日々の業務と両立した個人情報保護運用を全社員に徹底させるのは実務的に中々難しい所があるのも事実です。

だからといって、名前と電話番号・住所の組み合わせなど明らかに個人を特定出来るような情報が印字された使用済み用紙を裏紙としてコピーに使ってはいけません。

ましてやそんな危険な紙媒体をシュレッダーで廃棄せず、裏紙保険料として回収に持ち込まないでください。

別のオフィスで裏紙が不足したら、そちらに配送されて無関係な第三者の目に触れることになってしまいます。
これは重大な個人情報漏洩に他なりません。

もちろん顧客の信頼を保全するために、裏紙保険代理店の方で月間数億枚に及ぶ全ての裏紙をチェックして、個人情報が含まれていないか確かめる仕組みを築いております。

しかし本来、個人情報保護法の遵守は各企業が担うべきコンプライアンスです。

裏紙保険としては、度重なる個人情報含有裏紙の納付に対して契約の更新終了を通告する場合がありますので、予めご了承ください。
あまり裏紙をケチらずに、とにかく個人名が書かれてたら自己責任でシュレッダーしましょうねってことです。

不足したら必要枚数の裏紙を支払い

裏紙が足りなくなったら、速やかに代理店までご連絡ください。
必要枚数をお知らせいただければ、速達でご希望のオフィスまで郵送致します。

また、保険料の裏紙を代理店に納めに行った時のように、実店舗まで取りに来ていただくことも可能です。
各店舗には裏紙の在庫を豊富に確保しているため、ノータイムでお渡しが可能です。

さらにお急ぎのクライアント様のために、裏紙保険代理店側から意味のない内容のFAXをクライアントへ送り、それを裏紙としてお使い頂くサービスも好評です。

そんな意味の分からないことするくらいなら新品のPPC用紙を使うよ、と反射的にナンセンスさを指摘するお客様もおられますが。

裏紙で済むようなコピーなのに、綺麗な新品の用紙を使うんですよ。
もったいなくありませんか?

それにほら、裏紙を使うとエコですよ。
自然環境に配慮できる企業は、余裕がある証拠です。

裏紙 is エコ。

地球規模で裏紙を管理して効率よくムダなく消費するシステムこそ、今後のグローバルスタンダードとなるでしょう。